事務所を借りる際、照明について意識する方は少ないかもしれませんが、実は事務所の明るさは作業効率や働く方の健康を左右することもある重要な要素です。
では、事務所に適した明るさとはどれくらいなのでしょうか。
今回は事務所の適切な明るさを定めたJIS照度基準と、明るさを調節する方法について解説します。
事務所の適切な明るさはJIS照度基準で定められている！
事務所で働く労働者を守るため厚生労働省が発行した労働安全衛生規則では、普通の作業をおこなう事務所では150lx以上、精密な作業をおこなう事務所では300lx以上の明るさを確保するよう事業者に求めています。
しかし実際には300lxでは暗く感じる方が多く、事務作業が困難であるケースもあります。
そこで多くの事務所で採用されている明るさの基準が、JIS（日本産業規格）照度基準です。
JIS照度基準では、事務所の適切な照度として500〜750lxを推奨しています。
ただし、事務所の空間全体がこの基準を満たす必要はなく、机上など実際に事務作業をおこなう場所のみ十分な照度を確保できていれば良いとされています。
事務所の明るさを調節する方法
「JIS照度基準を満たしているのに事務所が暗く感じる」というケースでは、照明器具が十分設置されており照度は基準を満たしていても、輝度（目に入る光の量）が低い可能性があります。
輝度が低い事務所を明るく感じさせるようにするためには、壁や柱などを明るい色にして、反射光が目に入りやすくすると良いでしょう。
貸事務所で壁や柱の色を変えられない場合は、事務所の中で面積が広い部分（壁や天井など）を照らす照明器具を導入するのもおすすめです。
視界の多くを占める部分が明るいと目に入る光の量が増え、部屋全体も明るく感じられます。
一方で「事務所が明るすぎて目が疲れる」「時間帯によって室内の明るさが大きく変わる」というケースでは、照明器具を照度が調節できるものに変更すると良いでしょう。
事務所に求められる明るさはどのような作業をするのかによっても異なるため、作業内容に合わせて明るさを変えたい場合にも便利です。
近年では照度が調節できるタイプのLEDライトが多く発売されています。
LEDライトは消費電力が少ないため電気代を節約でき、長寿命で交換の手間も抑えられるなど、明るさを調節できること以外にも多くのメリットがあります。
照明器具を変更する際に取付工事が必要な場合、貸事務所では貸主の許可が必要になる可能性もあるため、事前に管理会社や貸主に相談しましょう。
まとめ
JIS照度基準では、事務所の明るさは500〜750lxが適切とされています。
この基準を満たしていても事務所が暗いと感じる場合は、輝度を高めるために壁や柱を明るい色にしたり、壁や天井を照らす照明器具を設置したりすると良いでしょう。
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